人の交流

令和4年4月12日
(画像1)2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けた外務省の取り組みイメージ

 2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会(以下、「東京2020大会」)の成功を応援するため、外務省は、スポーツ及びオリンピック・パラリンピック関連の外交の取組を包括的に掲載するポータルページを設置しました。このページは、ポータルページのアーカイブです。

1 二国間会談・表敬

(1)総理 (2)官房長官 (3)外相 (4)外務副大臣

4 東日本大震災からの復興

 東京2020大会は、2011年の東日本大震災から如何に復興しているかを世界に向けて強力なメッセージとして発信する機会となります。

5 Sport for Tomorrow

 「スポーツ・フォー・トゥモロー(SFT)」は、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会に向けた、日本のスポーツ国際貢献事業です。

7 関連の取り組み

(1)休戦決議

 2019年12月9日、ニューヨークで開催された第74回国連総会において、我が国が提出したオリンピック休戦決議が、全国連加盟国193か国中186か国の共同提案国を得て、全会一致で採択されました。このことは2020年東京大会がスポーツを通じて、平和でより良い世界を築く重要な機会であることを国連加盟国が支持した結果です。
 なお、東京2020大会が来夏に延期になったことに伴い、2020年7月6日、同国連総会において休戦決議の修正決定が採択されました。

休戦決議における東京2020大会独自部分
  • 大会コンセプト(全員が自己ベスト、多様性と調和、未来への継承)
  • 平和への貢献
  • アジアでの3大会(2018平昌大会、2020東京大会、2022北京大会)開催によるパートナーシップの構築
  • 日本の国際貢献策「スポーツ・フォー・トゥモロー」及びホストタウン
  • 持続可能性
  • 東日本大震災への支援に対する謝意表明

詳細情報

(2)外務省動画

(3)文化交流事業

(4)日本ブランド発信事業

(5)ODA(政府開発援助)

(6)国際交流基金(JF)

(7)レガシー創出「beyond 2020プログラム」別ウィンドウで開く

(8)東京栄養サミット2021

 日本政府は東京オリンピック・パラリンピック競技大会開催国として、2021年12月に東京栄養サミット2021を主催しました。

(9)外国報道関係者招へい

(10)ジャパン・ハウス

8 公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会

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