計画、教材の開発
※NGO：非政府組織（Non-Governmental Organizations）
| （1）計画の立案 |
| □役割分担の合意 | 教材を使う教員、教育を受ける子ども、子どもの保護者（地域住民）、教材を再版・普及していく地方政府などが教材をめぐる関係者である。 事業の実施段階から実施後まで、それぞれが担う役割を協議し、合意する。作業および予算・人材確保を含めた計画を立てる。 |
| □対象地域・学校の特定 | 教育の公平性、実行可能性を考慮し、新規の教材を導入するのに妥当な範囲（地理的広がり、対象校、対象人数、対象学年など）を特定する。 より低コストで、より確実に広範囲に行き渡るよう、媒体（教材の種類・形式、ラジオ放送という場合も）や普及のしくみについて検討する。 少数民族地域や僻地など通常教材の届きにくい学校は、できるだけ対象に含める。その場合は、とくに固有の状況、置かれている社会的な立場などを考慮した教材開発・導入を計画に入れる。 |
| （2）教材開発 |
| □地方政府、教員、住民が開発に加わる | 教材づくりは、各関係者とともに、目的、内容、デザイン、使い方を検討する。教育行政官が意義を認めるだけでなく、現場の教員が使いたくなることが重要。住民が加わることで、「供給可能、適切、入手しやすい」を満たすものとすることができる。 |
| □生徒中心の学習を促す教材 | 教員が一方的に授業をするのではなく、生徒とのコミュニケーションをよくし、生徒の意見や感情表現を促す教授法など、主体的に参加しやすい教材づくりを工夫する。 |
| □人格的な成長を促す教材 | 民話は生きる上での価値観や倫理観を育む。また、お話は子どもの概念的な発達を促す。 |
| □ライフ・スキルの向上を促す教材 | 主体的に学び、理解する力、考える力、コミュニケーション能力、意思決定、自己表現、自己管理など、ライフ・スキル（生きる力）能力を高めるという観点も必要。 |
| □文化的な配慮 | 生活に根ざした内容や伝承文化を教材の題材とするなど、伝統や文化に配慮する。 ただし、特定の地域の文化を仔細に描写するほど特殊性が顕著に表れ、汎用性が少なくなり、他の地域では当てはまらない傾向が強くなる。教材を導入する範囲と地域性のバランスに注意が必要である。 |
| □使用する言語への注意 | 教材に使用する言語を決めるにあたっては、教材を配布する地域の範囲と、そこで使用されている言語（子どもたちの母語）、公用語がどの程度されるのか、教育政策は公用語（国語）以外の言語を授業で使用することを、どこまで許容しているのか、などについて把握しておく。 必要に応じて２つの言語を組み合わせたり、母語による指導を行うなどの工夫をする。 |
| □ジェンダーの公平性と現地文化 | ジェンダーの公平性を追求しながら、その土地の文化との兼ね合いを探る。 |
| □現行のカリキュラムとの整合性 | 新たな教材は、現行のカリキュラムに組み入れるものを開発する。現場の教員にとって負担を感じさせず、必要性が理解されてこそ、導入でき、普及する。 |
| □持続可能性を考慮 | 正教材は政府が、副教材は教師自身が、無理なく自ら作成・普及することができる教材とする。お金をかけず、例えば、政府が通常実施している教員研修で採用しやすいものにする、材料に現地で容易に調達できるものを使用するなど、3A（Affordable, Appropriate, Accessible）「供給可能、適切、入手しやすい」を考慮する。 |