世界が報じた日本
海外主要メディアの日本関連報道
最近の海外主要メディアにおける日本関連報道の中からいくつか紹介いたします。メディア側から予め承認が得られたものの中から選んで掲載しています。転載・複製を禁じます。詳細はリンクから原文をご参照願います。
掲載日:
8月4日付:
媒体名(国名):
執筆者(発信地):
ホー・タン・ヴー記者
海上保安大学校で「一生懸命勉強する」留学生10人の中に,2人のベトナム人がいる。彼らは海上保安訓練センターで,厳しい一年間の教育課程を終えようとしている。世界一流の施設の下で航行管制,安全学及び航海法に関する厳しい教育課程を受講するベトナムの優秀な学生は,精神面と学習能力について学校から高い評価を受けている。
海上保安大学校は海に面しており,古い松の木々に囲まれた複数の建物から成っている。教室からは港にある海上自衛隊の護衛艦,青空へと煙が伸びる鋼鉄工場,造船工場が見られる。
掲載日:
7月19日付:
媒体名(国名):
執筆者(発信地):
アンドレ・サムエル記者
日本企業100社以上が,アフリカ企業とのパートナーシップを構築する目的で,最も優れたテクノロジーのサービスや製品を紹介するため日本からやってくる。6回目となる今回のTICADは,アフリカの持続可能な開発に向けて官民連携に焦点を当てている。
この国際会議の議題の一つは,アンゴラが抱える問題でもある保健だ。日本企業はこの分野で調査を行い,熱帯地域の感染症と闘う技術を生み出した。テルモのマーケット顧問である黒田慎一郎氏は,世界市場の19%を占める中東に加え,アフリカでのパートナーを見つけ事業を増加させたいと考える。黒田氏は,アンゴラでは一定の実績があるとし,現地パートナーによる正式な駐在員を配置する考えを示した。テルモは,体外循環によって血液中から血漿成分及び細胞成分を分離する技術を有する唯一の会社であり,血液細胞テクノロジーでの世界のリーダー的存在であろう。
掲載日:
7月21/22日付:
媒体名(国名):
英ロイヤル・アフリカン・ソサイエティー(RAS)と日本政府の共催で,「日本とアフリカ:新たな関係」と題されたTICADVIの事前イベントがロンドンで開催された。日本は開発パートナーと協力しつつ,アフリカ諸国の対外援助依存からの脱却を支援しているとの見方が,本会合での中心的メッセージであった。
本イベントには国際開発分野の権威である,前JICA理事長の田中明彦東京大学教授及びアフリカ開発銀行のチャールズ・オ・ボアーマ副総裁が出席し,アフリカの未来について議論した。田中氏は「今後,日本にとりアフリカは大きな可能性を秘めた重要なパートナーになるであろう。そのためには一次産品の価格安定,保健システムの拡充,暴力的過激主義の排除を通して,人材育成,インフラ整備,民間投資の促進を図る必要がある」と述べる一方,チャールズ副総裁はアフリカ大陸が直面する課題として,電力安定,食料自給,産業化,雇用安定を挙げた。
掲載日:
8月6日付:
媒体名(国名):
執筆者(発信地):
セルジオ・A・ゴメス国際部長
まず稲妻が走ったのを感じた。午前中の1限目,日本史の授業が始まった直後のことだった。その後,爆発音と,強い風が到達した。堀田肇氏と学友は,教えられていたとおり,机の下に身を隠した。キノコ型の雲が,広島の中心地から7キロ程の山々の背後に現れた。
「教諭は,生徒に帰宅するように命じた。帰路では黒い雨が降り出し,家に着いたときにはずぶ濡れだった。ずっと戸山で暮らしてきた」と語る。堀田氏は,現在80歳だ。
広島郊外の戸山では,1,200年前から人々は変わらぬ暮らしをしてきた。車で山道を蛇行してたどり着く,超現代的な日本の街の空気とは無縁の地だ。
公式には約36万人の被爆者,すなわち米国による広島及び長崎への原爆投下での生存者が存在する。しかし,この数字は次第に減少している。戸山では,その数は12人にも満たない。今回,そのうち3名がグランマ紙のインタビューに応じた。