世界が報じた日本
海外主要メディアの日本関連報道
最近の海外主要メディアにおける日本関連報道の中からいくつか紹介いたします。メディア側から予め承認が得られたものの中から選んで掲載しています。転載・複製を禁じます。詳細はリンクから原文をご参照願います。
掲載日：
5月10日付：
媒体名（国名）：
執筆者（発信地）：
アンドレス・オルテガ記者
60歳になったばかりの第16代目坂東彌十郎氏は，男性のみが演じる日本の伝統的・民衆的演劇である歌舞伎の役者である。本紙は東京にて同氏へのインタビューを行った。
歌舞伎役者が女性を演じるときには，女性らしさを特に声及び仕草で強調する。フランス人哲学者ロラン・バルトが，著書『表徴の帝国』の中で指摘したように，歌舞伎役者の隈取は，道化師とは違い，「人間味をなくしたり，滑稽さを出すためのものではなく」まったく逆の役割をもつ。バルト氏が歌舞伎役者の顔は「化粧されているのではなく描かれている」と述べていることに，坂東氏は注目した。坂東氏は，「顔で女性になったり，それをまねたりしているのではなく，役者は女性そのものを表している」と指摘した。
マドリードで上演される作品のように，歌舞伎には，化粧した男性が演じる遊女やその遊女に惚れてしまう客の話が多くある。こうしたテーマは欧州ではあまり見られない。坂東氏は「これは我々の文化の一部である」と述べ，多くのストーリーは実際の出来事から着想を得ているという。
掲載日：
5月31日付：
媒体名（国名）：
執筆者（発信地）：
グラハム・カジルワ記者
ケニアは8月に開催される国際的な経済会合で，エネルギー及びインフラ分野における発展を披露する機会を得る。川村外務報道官によると，G7サミットの結果は，持続可能な開発目標に沿ったアフリカ開発アジェンダの達成を目指すTICAD会合に全て引き継がれる。日本が率いるG7諸国は，首脳宣言においてより高額なライフサイクル・コスト，より低い耐久性，不公平な分配効果をもたらす，環境に脆弱なインフラを不用にするため，資金の動員を約束した。
ケニアには日本政府による支援を受けた案件として，モンバサ港開発や進行中のオルカリア地熱発電プロジェクトがある。JICAは，ケニアが外国の支援を受けたプロジェクトから最大限裨益するため，TICADを機に官民パートナーシップ（PPP）に係る政策・枠組みを強化すべきと強調した。
掲載日：
5月31日付：
媒体名（国名）：
執筆者（発信地）：
カムラ・パヌウォン記者
海女は，海の底で海藻やあわび等の貝をとることを生計とする人たちである。三重県の志摩市及び鳥羽市は，この国で一番海女が多い地域である。彼女たちの安全は天候と海の状況に大きく影響される。つまり自然と手を取り合って働かなくてはならない危険な職業に就いていることになる。
実際に海女による漁が行われている伊勢志摩地区の相差村というノスタルジックな村にある「海女はちまんかまど」という海女小屋で，海女達に温かく迎えられた。すべての経験がとても印象的だった。海女漁の歴史は2,000年前に遡るが，この地域に生き続けている。相差地区には海と調和した，海の神への畏敬に基づいた特有の生活様式や文化にまつわる無数の神話や伝説がある。
掲載日：
5月27日付：
媒体名（国名）：
執筆者（発信地）：
カムラ・パヌウォン記者
日本はハイテクのロボットタクシー，無人の自動運転装置車を，日本が東京オリンピックをホストする2020年までに立ち上げる見込みである。ロボットタクシーが立ち上がれば，1964年の新幹線導入以来の大きな変化である。ロボットタクシーは現在試運転がなされ，オリンピックの期間，特に人口の4分の1を占める高齢者のために，環境に優しい移動手段としてデザインされている。
ロボットタクシーは，安全で快適な，ドライバーのいない移動システムであり，スマートフォンのアプリケーションによって簡単に制御できる。自動運転装置は，GPS装置と，車の周囲のカメライメージ及び地図データの連係により車両の位置を決定する。また，ミリ単位での車載レーダー，カメラ及びレーザーセンサーを使い，これらが道路状況，上昇下降，歩行者や他の車両，障害物や信号の情報を認識する。これらのデータを総合し，コンピューターが運転の判断を行い，アクセルやハンドルを制御する。
掲載日：
5月27日付：
媒体名（国名）：
安倍総理の招待を受けて，フック首相をはじめとするベトナム政府一行は5月26日午後，名古屋に到着し，G7サミットアウトリーチ会合に出席した。
到着直後，フック首相は「ベトナム‐統合及び発展」をテーマにした日越ハイレベル経済対話に出席し，公平な投資環境の提供を約束すると発言。人材育成，企業家精神を促進し，2020年までに企業数を100万社まで達するように努力すると述べた。
フック首相は日系企業に対して，工業化のために製造業やサービス業，国有企業などへの投資を期待すると呼び掛けた。さらに，両国が環太平洋連携協定（TPP）に参加している点に触れ，「TPPを最大限活用したい」と訴えた。
掲載日：
5月28日付：
媒体名（国名）：
執筆者（発信地）：
社説
G7会合の際に安倍総理とジョコ大統領の会談が行われたが，そこでジョコ大統領は日本が手がける運輸インフラ・プロジェクトを2つ提案した。その提案の一つはパティンバンの新港建設である。そればかりか，インドネシアはジャカルタ・スラバヤ間の鉄道事業も提案したのである。
日本とインドネシアが，過去も現在も，そして将来にわたっても特別な親密さを有する関係にあることがハッキリと見えたのである。
掲載日：
5月30日付：
媒体名（国名）：
オニール首相は，G7アウトリーチ会合においてパプアニューギニアの日本に対する支持を再確認した。同首相は，太平洋諸島フォーラム議長として発言を行い，質の高いインフラ，グローバル経済，TPP，オープンで安全な海洋，特に保健，女性及びアフリカの開発問題に関する持続可能な開発目標（SDGs）の達成に焦点を当てた。
オニール首相は，パプアニューギニアの立場を繰り返しながら，日本のイニシアティブについて称賛し，これらイニシアティブは，大洋州地域の安全保障，公共的保健の推進及びジェンダー問題への取り組みとも共鳴するものであり，パプアニューギニア及び太平洋諸島フォーラムによる同国のイニシアティブに対する支持を保証した。
掲載日：
5月27日付：
媒体名（国名）：
執筆者（発信地）：
山田彰大使インタビュー
日墨経済連携協定（EPA）発効から11年がたち，メキシコに進出する日本企業は本年1,000社に達する。山田大使は，ここ6年間の日本企業の進出は目覚ましく，2009年の399社から，昨年957社まで増加していると説明した。
日墨EPAは，日本のFTA政策促進の契機となった。官民が貿易投資環境等につき話し合うビジネス環境整備委員会が大きな役割を果たしてきた。日本の直接投資が増えたのは，第一に，メキシコの経済政策の安定性，第二に，メキシコの地理的優位性が要因である。メキシコ製品は，日本製品と同じ品質であり，今後の輸出の増強が期待できる。また，日本はメキシコからの石油の輸入を開始したが，天然ガスを含め，今後，輸出増が考えられる。
治安問題は，大使館の最も懸念するところであり，大使館は治安関係機関と常に緊密な連携をしつつ，在留邦人に安全対策を呼びかけている。
掲載日：
5月30日付：
媒体名（国名）：
執筆者（発信地）：
東博史大使インタビュー（レオニディオ・パウロ・フェレイラ記者）
日本食の風味や健康の秘密は「発酵食品」にあると東大使は語る。ポルトガル人もよく知っている2つの例として「味噌と醤油」を挙げ，前者はスープに使われ，後者は調味料として使われる。「両者には大豆が使用されており，これらは伝統的な技術で発酵したもの」であると説明する。
「現在，日本企業68社がポルトガルで活動しており，経済関係をさらに深化することができる。ポルトガルと日本は海洋国家であり，漁業，天然資源，海上輸送等において，様々な協力を行うことが可能である」と大使は強調する。
食において重要なのは，本物であること。だからこそ，発酵食品に含まれる「うまみ」が不可欠となる。さらに，日本では魚が多く消費されること以外にも，「発酵食品が日本人の寿命の長さを説明する助けになる」と述べた。