世界が報じた日本
海外主要メディアの日本関連報道
最近の海外主要メディアにおける日本関連報道の中からいくつか紹介いたします。メディア側から予め承認が得られたものの中から選んで掲載しています。転載・複製を禁じます。詳細はリンクから原文をご参照願います。
掲載日:
3月17日付:
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執筆者(発信地):
マフムード・アブドゥル・ワヒード記者
三重県にある志摩の街を散歩すると,ずっとこの場に残っていたいという気持ちに駆られるか,少なくとももう一度戻って来なければならないという気持ちになる。そこにある緑の庭園は,戦争や紛争の絶えない地域からきたアラブ人記者にとって,心の静寂や平穏をもたらしてくれると同時に,自然が与えてくれる贈り物に対して感謝の念を抱かせる。
日本列島の東南部に位置する志摩は,山岳地の森林,川,鳥,そして温暖な気候に恵まれ,素晴らしい自然景観のほか,自然保護区や歴史的遺産が豊富な場所であることから,日本政府によりG7サミットの開催地に選ばれたのである。
真珠の養殖が行われる英虞湾こそが志摩最大の特徴とみなされている。真珠養殖にとって理想的な温暖な気候のおかげで,1910年以来,志摩は真珠養殖の分野で世界の中心的な役割を担ってきた。今回のG7開催地として「志摩」は,前回のサミットに比べ,注目を浴びることだろう。
掲載日:
4月11日付:
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執筆者(発信地):
鈴木量博駐エチオピア日本大使インタビュー
Kenya Electricity Generating Company (KENGEN)とJICAにより運営されているオルカリアの地熱発電所は5つの発電ユニットを有し,現在646MWを発電しており,アフリカ最大の地熱発電所である。
(鈴木大使インタビュー)JICAの資金援助により,ランガノ湖の近くのアルトランガノで試掘が始まっており,大きな成功を収めている。同プロジェクトサイトは,現在のところ,エチオピアにおいて唯一の試掘サイトである。
自分としては,日本が今後この地熱分野で突破口を開き,実際の電力供給を開始することで,世界にエチオピアの潜在能力を示し,より多くの外国の投資家を誘致して,エチオピアの産業化に貢献することを期待している。
掲載日:
4月11日付:
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日本政府はNGO「ナロマン・ティモール・フォーン」に対し,103,000米ドルの支援を行った。右支援により,ヴァトゥボウ村ヴァトゥナオ集落の住民185世帯947名に清潔な水を供給することが可能となった。
ベサ議員は,日本政府と日本国民の支援に対し深い謝意を表明するとともに,本件は日本と東ティモール両国民の友情の証である旨述べた。
山本大使は,住民と県水道局によって維持管理が充分なされ,施設が長期に渡り使用されることを期待する旨述べた。
掲載日:
3月号:
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2012年にウラジオストクAPEC首脳会合が開催されたが,それ以降ロシア政府が極東を大変重視していることが窺える。第一回東方経済フォーラムの開催もその極東重視の現れであろう。
先行発展領域やウラジオストク自由港制度の導入等,極東を重視する政策を肯定的にとらえている。ウラジオストクの例に倣って,自由港制度を他の極東の港(カムチャツカ,サハリン,チュコトカ,ハバロフスク)へ適用するという話もあるが,このような動きが今後極東経済を活発化させることを期待する。
沿海地方には,消費市場の規模の小ささ,労働賃金の高さ,他の地域への輸送コストの高さ等,日本の投資家にとってハードルとなる要素がある。沿海地方においてこのようなハードルを乗り越えていくために,日本の投資家を誘致するために新たなファクターを見つけ出すことが今後重要になるかもしれない。