世界が報じた日本
海外主要メディアの日本関連報道
最近の海外主要メディアにおける日本関連報道の中からいくつか紹介いたします。メディア側から予め承認が得られたものの中から選んで掲載しています。転載・複製を禁じます。詳細はリンクから原文をご参照願います。
掲載日:
8月号:
媒体名(国名):
執筆者(発信地):
淵上隆駐ドミニカ共和国大使インタビュー記事
淵上隆駐ドミニカ共和国日本国大使は,着任してから1年と3か月になるが,その間で淵上大使はこの国の様々な場所に興味を抱いてきた。毎週末には,目的地を決めずに,サントドミンゴ市内を抜け出し,内陸部や海岸に足を運び,彼の趣味の一つである写真を自由気ままに撮るのだ。彼は街や景色の写真を撮ることが好きだ。彼は今までにほとんど全ての村や町を訪れてきたが,なかでも山岳地帯がお気に入りで,「澄んだ水の流れる川や滝のある山々は,私の出身地である長崎県を思い出す」と,彼の執務室で緑茶を飲みながら,なごやかに語った。
我々の素晴らしい文化や,昔ながらのものと現代が融合した伝統,連帯の精神や,おもてなしの心を知るために,ぜひ日本においで下さい。日本は今,2020年の東京オリンピックを目標に活発的に前進している。多くのドミニカ共和国民が私の国を訪れ,今日日本に息づいている活気やエネルギーを感じてくれることを願っている。
掲載日:
8日付:
媒体名(国名):
執筆者(発信地):
吉田潤駐モーリタニア大使インタビュー記事
日本はモーリタニアが独立を達成した翌日である1960年11月29日にモーリタニアに対する国家承認を行い,両国の外交関係が始まった。当初,駐セネガル日本国大使館がモーリタニアを兼轄していたが,経済協力に代表される両国関係の重要性の高まりを受け,1989年にモーリタニアが東京に大使館を開設し,日本も2009年にヌアクショットに大使館を開設した。
日本はモーリタニアの「持続的成長を目指した海産水産物のバリューチェーン開発」を基本方針とし,豊富な水産資源を活用した同国の持続的成長と我が国の水産資源の確保の実現という双方が裨益する形で,1977年から水産分野を中心に対モーリタニア支援を開始した。
現在ではアブデル・アジズ大統領の掲げる「貧困の削減」,「テロとの戦い」に歩調を合わせ,小学校や保健センターの整備,食糧援助等,教育,保健,食料安全保障分野にまで支援範囲を広げており,支援形態も二国間援助に限らず,国際機関を通じた支援も実施している。
執筆者(発信地):
重枝豊英駐リトアニア大使インタビュー記事
(日本のデザイン・芸術・音楽を紹介するイベントについてのインタビュー記事)2016年は,日本とリトアニアの外交関係樹立25周年である。自分(重枝大使)は,このフェスティバルは草の根レベルにおける日本とリトアニアの関係の更なる発展に大きく貢献するであろうと確信している。同フェスティバルの結果として,日本,日本の製品,日本文化に興味をもつリトアニアの人々が増えることを期待している。2011年,リトアニアにおける新たな原発建設のための戦略的投資家として日立製作所が選ばれた。このプロジェクトは,原発自体を持ってくるだけでなく,直接的及び間接的な経済利益も,もたらすことになるであろう。主な利益は,エネルギー安全保障の向上,低炭素エネルギー及び物価安定の向上である。また,我々は,雇用,原子力技術の発展,地元企業に対するサプライチェーンの機会,インフラ開発及び人材育成の利益をもたらすものと見ている。
掲載日:
24日付:
媒体名(国名):
執筆者(発信地):
ジャン=ピエール・ロバン記者
批評家ロラン・バルトの生誕100年を記念して,日本について論じた「表徴の帝国」がフランスで再版された。これは,フランス人にとって素晴らしい贈り物だ。日本に関心を持つフランス人は増え続けており,2014年,日本を訪れたフランス人観光客の数は18万人に上る。1970年代に出版され人気を博したこの書籍は,現在でも日本を理解するのに最良の案内書である。
日本の経済産業省は,2010年にクール・ジャパン推進を目指して「クール・ジャパン室」を設置した。経済産業省は,コンテンツ分野のみの市場規模を17兆円(1,250億ユーロ)と推算しており,クール・ジャパンは,経済の重心を製造業からサービス・IT分野へシフトさせることを優先するアベノミクスの先兵ともいえよう。