世界が報じた日本
海外主要メディアの日本関連報道
3月11日～17日
最近の海外主要メディアにおける日本関連報道の中からいくつか紹介いたします。メディア側から予め承認が得られたものの中から選んで掲載しています。転載・複製を禁じます。詳細はリンクから原文をご参照願います。
掲載日：
2月22日付：
媒体名（国名）：
執筆者（発信地）：
リー・スヴィタク・ディーン・フード・エディター
それは日本での美食を連日堪能した後の，東京での最後の食事だった。シンプルな一杯のラーメンという，日本の典型的な食だった。豊かな湯気をたてる薄く澄んだスープには，新鮮な小麦麺，一切れの肉，刻まれた野菜が載せられ，それは舌鼓を打たせては満足の溜息をつかせて止まなかった。その器に入った食べ物は，いつ何時であっても人々の心を満たし，腹を膨らませるだろうが，特に肌寒い冬場の東京の午前9時には格別だった。ラーメンを食べるのに繊細な作法などない。「これこそ完璧な場所で，完璧な人たちと共にする，完璧な料理だ」と思った。一杯のラーメンは私の人生を変えた。
掲載日：
2日付：
媒体名（国名）：
執筆者（発信地）：
松井貞夫駐釜山総領事（寄稿）
私は10年に1度の割で韓国に赴任し勤務してきたが，韓国へ来るたびにその変貌に驚き，新鮮さを感じたものである。私は韓国語も好きである。2月，大邱の西城路に「Japanese Visitor Center 大邱ハル」が開設されたので紹介したい。そこは日本人旅行者に旅行情報を提供したり，大邱市民，慶北道民の方々に日本関連情報等を提供する場所で，ブックカフェも兼ねているそうだ。総領事館とは関係なく専門家の方々が運営しているが，読者の皆様にも時間があればぜひ1度足を運んでみてほしい。
掲載日：
8日付：
媒体名（国名）：
執筆者（発信地）：
王暁楓記者（北京発）
日本は3月11日で東日本大震災から4年を迎える。あれから4年が経ち，日本政府は被災地の復興を進めると同時に，大地震と津波に対する都市の対応能力を高めてきた。その一つが，建築物の耐震構造に関する法律の改定である。日本は地震多発国であり，仙台市の耐震構造担当の職員によれば，日本の大地震の歴史は，建物の耐震構造基準の変化の歴史であった。日本は大地震の度に，その経験を総括し，細かな点から始めて建物の耐震構造を高め，新たな挑戦に対応している。
掲載日：
10日付：
媒体名（国名）：
執筆者（発信地）：
鈴木光男駐済州総領事へのインタビュー
「人ももちろんですが，地域や国家を結びつけるためには『関心』のほかに重要なことがあるでしょうか」。「済州」との深い縁を愛情に変えた鈴木光男在済州日本国総領事の助言は意味深長である。鈴木総領事は17日に，約40年にわたる外交官生活を「済州」で終える。公式の定年退職は日本外務省で行われるが，約30年前に韓国との縁ができたのを皮切りに，「済州」を胸に刻んだ鈴木総領事にとって，済州で終止符を打つのは何物にも代えがたい貴重な思い出だ。
掲載日：
16日付：
媒体名（国名）：
執筆者（発信地）：
フィリップ・メスメール記者（東京発）
第3回国連防災世界会議が3月14日仙台市で開幕した。160か国以上が参加する今回の会議では，自然災害の防災において新しい枠組みが採択される予定である。安倍総理は14日仙台防災協力イニシアチブを発表，向こう4年で，40億ドルの支援を約束した。防災分野で日本はパイオニアだ。日本は危険が発生した際にあらゆる携帯電話に警報を発信できる地震と津波の警報システムを開発した。安倍総理が述べたように，2011年の東日本大地震の後，「より良く再建する」のが復興の目標であった。