―経済協力開発機構(OECD)における国際協力―
第4節 経済協力開発機構(OECD) における国際協力
73年にはインフレの同時昂進，通貨情勢の変動，食料不足や石油危機による資源の制約など各国経済に深刻な影響を与える問題が多かつたが，先進工業国の協力機構であるOECDも各国がこれらに対処するため必要な国際協力を推進してゆく上で重要な役割を果している。
まず，昨年6月の閣僚理事会では，「インフレとの闘争が国際的に共通の関心事であり，共通の責務である」とのコンセンサスが得られ，通貨についても2～3月の為替レートが現実的かつ概ね妥当であることが認められたほか，とくに通貨改革，多角的貿易交渉，国際投資の問題解決のための努力を進めようとの意思が確認された。これは新国際ラウンド交渉の口火を切る9月の東京会議に対する各国の前向きの姿勢を促進する一助ともなつた。
次に，貿易，通貨，投資の面においては，72年末に発足した新執行委員会を始めとし関係各委員会において，セーフガード問題，一次産品問題，国際収支問題，国際投資と多国籍企業の問題などが検討された。このうちとくに最後の問題については新執行委員会で国際協力強化の必要性が認められ，国際投資および多国籍企業の活動につき何らかのガイドライン設定の可能性をも含め，今後OECDとして総合的に検討を進めてゆくこととなつている。
これらの分野と並んで環境，科学，社会福祉，労働などの面でも閣僚理事会で指摘された経済成長の質的側面の重視という観点から，いわゆる「生活の質」の向上をめざした環境政策，科学技術の利用，社会指標の開発などについて活発な検討が進められた。なお，74年11月には環境大臣会議を開催することが合意されている。
最後に，昨秋以降の石油価格高騰により世界全体の国際収支構造は大きく変わり，OECD加盟国全体としての経常収支も大幅な赤字になるとみられている。すでに11月の経済政策委員会で，このような事態に対処するため加盟各国が経済政策，貿易，国際収支などの面で従来にもまして国際協力を強化する必要性が認識されており，今後OECDとしていかなる貢献を行なつていくことができるかが注目される。
72年にOECD諸国は着実な景気上昇を続け，73年上期には，主要国の実質成長率が年率8%と異例の拡大ペースを示した。しかし，反面，72年末以降物価がかなりのテンポで進行し，73年には各国のインフレ率が10%近くにも達し，各国ともインフレ抑制が重要な課題となつた。一方，国際収支の動きをみると73年は均衡化への歩みをみせ，とくに米国と日本は顕著であつた。
73年後半に入りOECD経済は減速過程に入り，74年にはかなり成長率が鈍化するものと見込まれた(OECD見通しは73年が6.75%，74年が3.75%)こうした景気局面の転換期に，中東戦争に端を発した石油問題という大きな不確定要因が加わり，経済政策運営が一段とむづかしい状況になつた。
石油価格が大幅に引上げられたため，OECD諸国の多くは一層の物価上昇を招くこととなり，また，石油値上りのデフレ効果から景気は一層の落込みが懸念されるという，いわゆるスタグフレーションの危機に直面することとなつた。さらに均衡化に向つていた国際収支面でも大きな影響を受け，石油輸入の支払代金著増からOECD全体として大幅な赤字に転ずる見通しとなつている。
こうした事態に対処するためには，一国だけの努力ではとうてい解決できず，各国がばらばらの対策を講じることは世界経済に一層の混乱を生み，自滅を招くことになる。こうした認識から，従来にもまして国際協力が必要となつてきているとのコンセスが生れ，新執行委員会，経済政策委員会，貿易委員会などの場で，各国の協力について話合いが進められている。
73年における貿易分野でのOECDの活動は，同年中にガットの枠内で新国際ラウンドが開始されることになつていたこと等の国際貿易の面での重要な動きと前年における貿易グループ報告書(いわゆるレイ・リポート)の公表ならびに同報告書のフォローアップのための新執行委員会の設立(72年12月第1回会合)というOECD内の動きを背景に従来にもまして活発であつた。
(1) まず，新国際ラウンドとの関連で，レイ・リポートにもいくつかの提言の見られるセーフガード問題が取り上げられた。新執行委員会および貿易委員会で本件についての自由な意見交換が進められ，セーフガードの発動基準，産業調整とのリンクの問題，措置の態様，サーベイランス等につき各国の考え方がかなり明らかになつてきた。
(2) 昨年6月末・7月初旬に米国がとつた農産物等の輸出規制措置について，新執行委員会，貿易委員会で協議が行われ，その後輸出規制問題一般について貿易委員会が検討を行うこととなり，まず貿易委員会作業部会で各国の輸出規制の実態把握の作業に着手した。
(3) 上記(1)(2)に加え，貿易委員会は国内政策の貿易に与える影響(いわば広い意味での非関税障壁)の問題に長期的な観点から取組むこととし，作業部会で本件をめぐる理論的検討に着手した。
(4) 貿易委員会は上記のような新しい問題に取組むとともに，従来どおり輸出信用，開発途上国との貿易，政府調達等の問題についての作業を進めた。
(イ) 輸出信用・信用保証作業部会(ECG)
本件会合は，73年2月，6月および11月の3回開催され，地上宇宙通信局，原子力発電施設，航空機およびローカル・コストについて輸出信用条件の取決めをOECDべースでまとめるため意見交換を行なつた。 また，開発途上国の債務累積問題について，作業部会を設置し検討することとした。
(ロ) 特恵グループ 73年4月の第5回UNCTAD特恵特別委員会の決議に沿つて特恵原産地規則の調和化と簡素化に関する検討を行うため，本グループ内に原産地規則専門家グループを設置することとし，同年10月29日，初会合が行われた。同会合では，開発途上国側の関心事項を見極めた上で，今後作業計画を決定することが合意された。
(ハ) 貿易委作業部会 本作業部会は貿易委準備，上記(1)～(3)の検討の他UNCTAD対策を中心とした対開発途上国貿易問題協議を行い，また政府調達作業部会では政府調達についての内外無差別を原則とする国際的規約案策定作業を行なつている。
73年5月，わが国は対内直接投資の自由化措置を実施した。これは，従来わが国がとつてきた，いわゆる50%自由化原則を基本的に転換し，OECDの資本移動自由化コードの趣旨に沿う100%自由化原則を打出した点で画期的なものといえよう。
この自由化によつて，当面自由化ができない゛例外5業種“と，直ぐに自由化することは無理として自由化時期を2～3年猶予した"期限付自由化17業種“を除いて外資比率100%までの企業新設や経営参加が認められることとなつた。もつとも，既存企業への経営参加については，当該企業が，外資参加について同意することが要件となつている。
為替管理面についてみると，72年にとられた資本の流出促進，流入規制の手直しが行なわれ，対内証券投資規制の撤廃，輸出前受金規制の限度額引上げ，インパクトローン等の導入規制緩和のほか居住者外貨預金残高規制，外貨貸し制度の外貨融資比率の引下げなどの措置がとられた。これらは国際収支の大幅な赤字を抑制するためのものである。
保険面では，71年以降，直接付保自由化問題のうち，国際共同保険および産業上・商業上のリスクにかかわる保険の二件につき自由化のための作業を行なつてきたが，ECにおける本件作業との関連もあり，昨年はほとんど進捗を見なかつた。74年に入り，「加盟国の保険監督庁間の協力体制」に関する決定案および「直接付保自由化問題」についての保険委員会第2次中間報告がそれぞれ理事会に提出されている。
また，昨年中に「自動車保険の責任準備金」と「油濁損害民事責任条約の制保険」について新たに作業部会が設置された。
OECDにおいては，68年の第3回OECD科学大臣会議の呼びかけをもとに先ず技術移転に果す多国籍企業の役割を検討することから多国籍企業問題への取組みに本格的に着手した。その後，技術移転の問題のみならず，多国籍企業に関する統計，情報改善，受入国への産業政策，産業構造上の影響，独占禁止政策との関連，租税上の問題，雇用，労使関係等種々の面における多国籍企業問題が取上げられるようになつた。
この際，貿易および関連問題を検討するための主要加盟国の有識者グルー プが設けられ，72年にその報告が出された。この中で，国際投資間題一般とあわせて多国籍企業の活動に関する国際協力の強化の必要性がうたわれ，OECDはこのような国際協力強化推進の場として重要な役割を果しうる旨示唆された。この報告書の諸提言を受けてOECDには新執行委員会という新たな討議の機関が設けられ，国際投資と多国籍企業問題はその重点討議事項のひとつとなつている。新執行委は73年7月国際投資および多国籍企業問題に関する国際協力強化の必要性につき合意し，この見地から国際投資および多国籍企業活動についての何らかのガイドライン設定の可能性をも含め検討作業を進めることとなつた。
70年7月に設置された環境委員会は経済政策，産業政策との調整を計りながら「生活の質」を改善するという観点から環境問題について多角的かつ総合的な検討を行なつている。
この委員会の下には，大気管理，水管理，化学品および都市環境に関する4つのセクターグループがそれぞれの分野で情報交換，研究，国際協力の検討等を行なつている。このうち化学品セクターグループの作業の成果として，73年2月にPCB，同年10月には水銀の規制に関する理事会のそれぞれ決定および勧告が採択された。また，各国の環境政策の参考とし，さらに各国でとられた措置が他国の経済・貿易に及ぼす悪影響を防止するために，71年5月，当初2年の期限で設けられた「化学品通報協議制度」は，その通報件数も73年末までに24にのぼり，十分な成果を上げているとして同制度の継続を決定している。
72年5月に採択された「環境政策の国際経済面に関するガイディング・プリンシプル」のフォローアップとしての本原則の定義，政策手段の選択，例外の範囲の問題については，経済専門家小委員会で主として経済的側面からの検討が続けられている。また73年10月にはスウェーデンにおける本原則の実施状況を検討して各国の参考とするため環境政策検討会合がストックホルムで開催された。
このほか，73年中に「環境とエネルギー」専門家会合，廃棄物ジョイント・アド・ホックグループ，越境汚染アド・ホックグループが設置され，活動を開始した。
また，今後のOECDでの環境問題に関する作業の方向づけを行うため，OECD初の環境大臣会議を74年11月に開くことになつた。
なお，73年には本委員会の議長を太田正己外務省官房審議官が勤めるなど，わが国は，環境委員会の活動面のみならず運営面においても積極的に参加した。
(1) 科学技術政策委員会
OECD加盟各国が達成した急速な経済成長は，科学技術の進歩によるところが大きく，科学技術の振興は，経済の発展を目標としているOECDの場で重要な課題の一つとして取り上げられている。
OECDの科学技術に関する活動の方向づけは，71年の科学大臣会議において，人間生活の量的豊かさのみならず，その質的向上に貸すべきであるということから出発している。これに基づき，科学技術政策委員会では，従来の情報政策および電算機利用に関する作業に加えて(i)公共部門および 産業部門の技術革新(ii)技術管理(テクノロジー・アセスメント)，(iii)社会 科学の利用などの諸作業を行なつた。
さらに，石油危機に関連し，エネルギーのR&D側面についても検討を行うことになつた。
なお，74年3月，OECD事務局の科学局長に，東京大学の大島恵一教授が任命されており，科学技術政策分野での日本の積極的貢献を示す動きとして注目されている。
(2) 原子力機関(NEA)
わが国は，原子力機関(NEA)の諸活動を監督し，調整する最高機関である運営委員会で副議長の地位を占めてその活動に積極的に貢献した。
73年2月に長期事業計画とその優先順位をとりまとめたが，主要分野としては，原子力活動の安全および規制問題，原子力開発の経済的および技術的研究，技術協力および原子力情報の三分野があげられる。
造船部会は，「造船業の正常な競争条件を歪曲する全ての要因の累進的削減」をはかることを目的としており，日本を含め，英国，ドイツ，スウェーデン，フランス，イタリア，スペインなど主要造船国14カ国が参加している。
69年には「船舶の輸出信用に関する了解」また，72年には，「造船業にお ける正常な競争条件に対する障害の漸進的除去のための一般取決め」が，それぞれOECD理事会で採択された。
73年の造船部会の活動は，5月に第19回会合が開催されたが，ここでは主に，サブ・グループで作業された船舶の需給見通しの結果を検討した。不確定さおよび不完全さはあるものの，75年の時点で，需要は，約26～31百万総 トン/年に対し，供給は約40百万総トン/年であり，供給過剰であるとの結論を出している。見通しの精度向上等を図るために，サブ・グループはさらに作業を継続することになつた。
10月の第20回会合では，造船業における上記のアンバランスを是正するために造船部会が将来なすべき作業(設備投資についての情報交換，助成策を導入する場合の手続きなど)について検討した。
11月の第21回会合では，最近の世界的な高金利化傾向に伴い「船舶の輸出信用に関する了解」の信用条件(現行は，頭金20%以上，期間8年以下，金利7.5%以上)を厳しくする方向で検討したが，この会合では細部について合意が得られず，次回に持越された。
(1) 工 業
工業委員会における各国別工業政策レビューが一段落したのに伴い，今後は年一回各国工業政策の進展について総合的なレビューを行うことになつた。
また，工業政策を事項別に詳細に検討する分野として，(あ)産業促進政策(い)産業調整政策(う)中小企業政策の3つのテーマを取上げることで合意した。従来の工業委員会では主として産業部門別の情報交換に重点があつたのに対し，今後は政策の検討を中心的な活動とする方向転換がなされたことが注目されている。
(2) 石油およびエネルギー
73年6月の閣僚理事会においても，前年に引き続きエネルギー問題を再び正式議題として取り上げた。ここでは十分なエネルギー供給が加盟国に とつてきわめて重要であることを認め，エネルギー政策に関するOECD での協力を強化するとの決意を表明した。OECD長期エネルギー政策は，エネルギー資源の開発利用，保全の問題を今後20年間の長期的視野に立ち，環境保全的考慮を含めて多角的に検討し，総合的な勧告案を策定しようとするものである。このためエネルギー委員会，石油委員会を中心に原子力機関，環境委員会，科学技術政策委員会の協力を得て作業を進めている。上記の勧告案を織りこんだ長期エネルギー政策に関する報告書は74年末までに閣僚理事会に提出される予定である。
石油委員会およびエネルギー委員会は随時会合して，短期的な石油需給見通し，石油融通問題，船舶・航空機に対するバンカー・オイル(給油)問題，石油備蓄，エネルギーの節約，有効利用，新規ないし代替エネルギーの研究，開発などの諸問題について検討した。OECDとしては，必要かつ可能な範囲で今次石油・エネルギー危機に対処したといえよう。
(3) 農 業
(イ) 農業大臣会議 4月10,11の両日，「農業の当面する諸問題」の議題のもとに第7回農業大臣会議を開催，わが国から亀長農林事務次官が出席し，農産物市場の不安定性，食料品価格の上昇，次期国際貿易交渉について討議した。
(ロ) 農産物輸出規制と需給事情の検討
6月のアメリカの輸出規制を契機として輸出規制問題は，農業委員会，貿易委員会および新執行委員会で討論されたが，これに関連して農産物需給問題の重要性にかんがみ，従来から行つている食肉および酪農品の需給事情検討に加え，9月の農業委員会で動物飼料短期需給，10月の農業政策ハイレベル会合で植物蛋白の短期需給に関する討議を行なつた。また新執行委員会では農産物の長期(10～15年)需給事情の研究を進めることが提案され，74年中にこの作業に着手する見通しである。
(ハ) 各国の農業政策検討
農業委員会第1作業部会は，73年から加盟各国の農業政策の検討を開始し，同年中に大半を終了した。わが国の農業政策についても検討され，主として地価問題，米価政策および兼業問題に関心が寄せられた。
(4) 制 限 的 商 慣 行
制限的商慣行専門家委員会は，多国籍企業および合併など企業活動の巨大化，国際化に関連する問題や，パテントおよび談合入札など公正取引上の諸問題，輸出カルテルなど国際貿易上の問題のほか，通報制度など加盟国間相互の国際協力のあり方について検討している。
とくに，国際協力の分野では，73年7月「国際貿易に影響を及ぼす制限的商慣行にかかわる協議・調停手続」について理事会より勧告がなされ，従来の「通報手続」を大きく前進させた。また，輸出カルテルについても，昨年11月に委員会報告書がとりまとめられたほか，74年1月には「特許の実施・許諾に伴う制限的商慣行」に関して，理事会勧告が出された。
なお，73年9月，OECDの後援を得て「競争政策と国際経済に関する東京会議」が開催され，各方面から注目された。
(5) 労働力および社会問題
労働力社会問題委員会の社会部門活動として力を注いでいる社会指標開発作業は，指標の根本となる各国に共通の関心事を取りまとめ，第一段階の作業を終えた。
また英国の逆所得税制度の検討をはじめ，年金など各国の所得移転政策の検討が引続き行われている。ヨーロッパ各国間の労働力移動の問題に関する作業は，西欧諸国の関心を集めている。さらに，多国籍企業についての関心の高まりに伴い，労使関係作業部会でも，多国籍企業における労働問題についての検討を開始する運びとなつている。経済における婦人の役割に関する作業も進んでおり，今後この方面での活動が期待されている。
(6) 教 育
教育委員会および教育研究革新センター(CERI)は，教育の質的向上を図るための国際協力を推進することを目的としており，具体的には教育資源の効率的活用および社会・経済の目標との整合性という二つの観点から活動している。
教育委員会は，各国の教育政策審査をはじめ，教育統計・指標の開発，教育財政の研究，教師の果す役割の研究，ポスト・セカンダリー教育の問題などに重点を置いている。とくに昨年6月開催された政府間会議では，ポスト・セカンダリー教育の問題が取り上げられ，各国から提出された報告書に基づき，共通の問題点，特異点について堀り下げた議論が行われた。
他方，CERIは，教育革新問題を扱う研究機関であり，教育と社会との関係，教育・学習課程の改革，教育革新のためのシステム強化などをテーマとした活動(就学前教育，リカレント・エデュケーション，カリキュラム開発等のプロジェクトに重点)を行なつてきた。本年3月には東京でカリキュラム開発に関する国際セミナーが開催されたが，わが国はCERI分 担金の最大の拠出国であるのみならず，CERI執行委員会のメンバーにも選出されており，一層の活躍が期待されている。
(7) 消 費 者 政 策
消費者政策委員会では，従来から継続している各国消費者政策の年次報告のほか，新たに各国の消費者政策運営の制度，組織についての検討を始めた。「表示」および「安全性」の両作業部会では，事前包装製品の強制表示不当広告，化粧品等家庭用品の毒性，玩具の安全性などの諸問題とそれらに関する各国の法規制について討議を行なつた。また安全性問題については，各国の政策，規制の面で重要な進展のあつた場合，事務局あて報告するいわゆる通報制度を採用することとした。