在イスラエル大使館
平成20年5月
イスラエルは人口約700万人と小さい国ですが、国内の主要3大学の東アジア学部では古くから日本語学科を設け、ハイファ市には中東で唯一の日本美術専門の美術館を有するなど、日本に対する関心は高い国です。
今年に入って主要商業都市であるテルアビブ市内だけでも寿司を提供するレストランが100件を超え、人口当たりの日本食関連レストラン数は東京、ニューヨークに次いで第3位であると報道されるなど、日本食に関する関心は近年益々高まっています。
しかし、当国で流通する日本酒は、現状では少数の大手ブランドに限られていて、地方の良質な地酒は入手困難であり、日本食レストランでも日本酒よりも西洋酒が多く取り扱われています。
そこで日本大使館は、日本酒は日本食とは切り離せない重要な食文化であると考え、日本貿易振興機構（ジェトロ）及び日本国内の29の酒蔵（福井県、石川県、新潟県、鳥取県、宮城県、秋田県）の協力を得て、大使公邸で日本酒普及事業を実施しました。
1月から3月の間に三回に分けて大使公邸において日本酒に関する講演と利き酒会を開催しました。そこには、国会議員、政府関係者、経済関係者、食品関連メディア、日本食レストラン経営者、流通業者などイスラエルで日本酒普及に関してオピニオン・リーダーと目される方、延べ100名が参加されました。用意した29銘柄を試飲後に熱心にアンケートに回答する姿がみられました。また、参加者からは日本酒の製造方法、特徴などに関する質問が相次ぎ、各銘柄を紹介する役割を担った日本大使館員やジェトロ職員と招待客との間で活発な意見交換が行われました。後日、この様子はイスラエル主要紙でも大きく報道され、今後のイスラエルにおける日本酒の普及、及び日本文化の一層の理解促進が期待されています。
参加者が試飲している様子
参加者が熱心に利き酒をおこなっている様子
